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日本史オモシロ参考書 江戸時代 その日、歴史が動いた

糸割符制度を知ると江戸時代の外交・貿易が見えてくるから面白い

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まずは質問から。

江戸時代の【糸割符制度】ってご存知でしょうか?

Yesの方もNoの方も、続けてこんな質問をさせていただきます。

糸割符の【糸】って何だと思います?

現代の感覚だとミシンや裁縫で使う綿の糸を真っ先に思い浮かべるかもしれませんが、歴史上でただ単に「糸」といった場合、だいたいは生糸(=絹糸)の話。
つまり糸割符制とは、生糸に関する何らかの制度ということになりますね。

衣服に直結する話なので、人々の生活に密着した重要な話なのですが、あまり注目されることはありません。

今回は、糸割符制度を振り返ってみたいと思います!

 

8世紀の大宝律令に記述あり

本題に入る前に、まずは日本における絹生産の歴史を軽く振り返っておきましょう。

絹の歴史は非常に古く、8世紀の大宝律令には、生糸や絹織物の生産に関する記述が出てきます。
また、『延喜式(10世紀)』の記述からすると、日本のほとんどの地域で養蚕・製糸が行われていたことがうかがえます。

この時点で、「どの地域で特に良い生糸が作られるか」といったランク付けも存在していました。我が国は昔からランキング大好きだったんですね。

しかし、それは税としての話。
商品として国産の絹や生糸がいつから流通し始めたのかはわかっていません。

というのも、西陣織をはじめとした高級な絹織物に使われる生糸は、ほとんどが中国から輸入されたものだったからです。

中国では紀元前3000年頃から養蚕が行われ、一日ならぬ千年の長がありました。そのため中国産のほうが質が良いばかりか、貿易商にとっても「高値で売れる」というメリットがあったでしょう。

国産の生糸は税の対象にもなっていて、朝廷に収められたり、皇族の衣装に用いられたり……限定的に使われていたようです。

 

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平和になって織物業界が再び盛り上がる

江戸時代に入ると、少し状況が代わってきます。

室町時代からの度重なる戦によって衰退しかかっていた京の織物業界が再び活性化し、需要が伸びてきたのです。

そのためには多くの材料が必要。
では、どこで賄おうか?となると、中国から大量の生糸を輸入しなくてはなりませんでした。

実は国内の養蚕業は、戦国時代の荒廃で大打撃を受けてしまい、かつての半数程度の地域でしか絹の生産が行われていなかったのです。

当時、中国の生糸を日本に輸入していたのは、マカオを拠点とするポルトガル人たちでした。

彼らも、日本における中国産生糸の需要はよく理解しており、
「ここが稼ぎどころだ( ̄ー ̄)ニヤリ」(※イメージです)
と商機を把握。
大量に運んでは売り、運んでは売り……を繰り返しておりました。

その対価として、日本の金や銀が大量に流出してしまうことになったのです。あー、もったいなー><;

というのは幕府だって百も承知。
貿易=規模のデカイ買い物なわけですから、代金を払うのは当たり前にしても、偏るとマズイわけで、現代でいう貿易摩擦みたいなものとなります。

 

交渉!→購入!→流通!→山分け!

生糸貿易のバランスをどうするか――。
幕府がいくつかの対策を考えたその中に【糸割符制】がありました。

では、それは一体何なのか?

幕府が堺・京都・長崎の豪商を中心に作らせた「仲間」=組合のようなものです。

中心になったのは御用商人だった茶屋四郎次郎。
彼らがポルトガル人と交渉し、中国産生糸をできるだけ安く仕入れられるようにしていました。

流れとしましてはこんな感じです。

【糸割符チャート】
交渉!

購入!

流通!

山分け!

【①交渉!】
→糸割符仲間のトップである「年寄」が、ポルトガル側の責任者と生糸の価格を協議する

【②購入!】
→糸割符仲間の中で、輸入された生糸の標準価格を決めて一括購入

【③流通!】
→糸割符仲間の利益になるよう金額を調整し、他の国内の商人に売る

【④山分け!】
→売上から、経費を差し引いた利益分を糸割符仲間で分配する

いわゆる問屋や株式会社に似たところがありますね。
現代の商社や問屋と違うのは、糸割符仲間は長崎奉行の支配下に置かれたため、好きなようにボロ儲けすることはできなかったことです。

それと引き換えに、将軍家や幕府が外国製品を必要としたとき、糸割符仲間が優先的に取り扱う権利を持っていました。
無制限に権利があるというワケではありませんが、だいたいにおいて糸割符仲間のほうにメリットがあった制度といえますね。

 

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堺・京都・長崎だけでなく江戸と大坂の商人も参加

大きな金額が絡むだけに、糸割符仲間とポルトガル商人との間で、摩擦・紛争が起きることもがありました。

例えば在マカオのポルトガル人・ペッソアがすったもんだの末に自爆した【ノサ・セニョーラ・ダ・グラサ号事件】も、当時の貿易に関する事件の一つ(詳細は後日別記事で)。

さらには
【キリスト教(カトリック)禁止】

【ポルトガルとの貿易を取りやめ】
という流れもあって、糸割符制の必要性が薄れていきます。

そのため寛永八年(1631年)から、制度の大改定が行われました。

従来の堺・京都・長崎に、江戸と大坂の商人たちが加えられ、それに次ぐものとして、博多などの商人にもいくらかの配分が割り当てられたのです。
対象範囲を広げて、制度の意義を少し変えることで、長持ちさせようというわけです。

また、同じく寛永八年(1631年)に幕府は、中国が長崎へ持ち込んだ糸を、ポルトガル同様、糸割符制度に従属させることとしました。その措置を嫌がった中国船が、長崎を避けるようになってしまいます。

幕府としては当然面白くありません。
外国との接点は長崎に限定したい――。

そこで寛永十二年(1635年)に
「中国船は、長崎以外での着港と貿易を禁止!」
として、中国船の糸も絶対に糸割符へ従属させることを徹底させました。




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当時はまだ平気だったとしても、いつ中国がポルトガルと同じ方法で価格を釣り上げるかわかりませんでしたからね。
統制は必要だったのでしょう。

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