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飛鳥・奈良・平安時代 日本史オモシロ参考書 その日、歴史が動いた

荘園の仕組みを分かりやすく! 税は免除? 誰がどうやって広げたん?

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「非常に聞き慣れた言葉なのに、いまいち意味がわかっていない」

例えば平安時代官職位階官位など。
歴史はそんな用語の連続ですが、その中でもトップ選手であるのが【荘園】ではないでしょうか?

荘園といえば、貴族や寺社が持っている田畑。
漠然とそんなイメージはございましょう。

しかし、厳密には誰がどう支配していたのか、ドコにあったのか、それが鎌倉時代守護地頭などにどうつながっていくのか――正直ピンとこない……。

ご存知、荘園とは、貴族や大寺院、法皇・上皇などが持っていた私有地です。

ただし、時期によってその特色は大きく異なり、一般的に
◆8-9世紀の「自墾地系荘園(じこんちけいしょうえん)
◆10世紀以降の「寄進地系荘園(きしんちけいしょうえん)
という風に分かれます。

まぁ、単純に「自分で開墾するから自墾地系荘園」と、「誰かに名義だけプレゼント(寄進)して税金を安くする(免れる)から寄進地系荘園」と覚えてもいいんですが。

ここでは、荘園の定義から順に解説して参りましょう。

 

私有地でも納税の義務はある

荘園は私有地です。
されど単なる私有地だけではなく、「オーナーが遠くにいる田畑」も含みます。

普通、自分の私有地というのは、家があって、その周囲に広がるものですよね?
家から離れたところに大きなジャガイモ畑があったとしても、まぁ数km~十数kmぐらいでしょう。

しかし、荘園は違います。基本的には、めちゃめちゃ離れた場所にあります。

例えば大和国(奈良県)の東大寺がオーナーとなっていたのが以下の荘園。
・周防国(山口県)に「与田荘」
・摂津国(大阪府)に「水無瀬荘」
・伊賀国(三重県)に「黒田荘」

東大寺は超ビッグな地主さんで、他にもたくさんの荘園を全国規模で持っていました。

あるいは山城国(京都府)の藤原系貴族・近衛家が持っていたのが、ざっとこんな感じです。

・下野国(栃木県)の「中泉荘」
・越後国(新潟県)の「奥山荘」
・安芸国(広島県)の「大崎荘」

近衛家というのは、藤原系の中でも摂政・関白を輩出したエリート中のエリート。
いわゆる五摂家のひとつですから、そりゃあ荘園が集まりやすいもんです。

私有地とはいえ、そこから取れる米などには原則的に税がかかり、国に納めなければなりません(ただし、後にグダグダになっていく)。

ともかく、こんな感じで全国に広まっており、前述の通り
「自墾地系荘園」

「寄進地系荘園」
があり、それぞれの性格はだいぶ異なるので、順番に、荘園の始まりと、続いて自墾地系荘園を見ておきましょう。

 

キッカケは645年のレボリューション

そもそも荘園は奈良時代に始まります。

きっかけは、あの【乙巳の変645年(以降の大化の改新)】です。

それまでは
・天皇家の所有地が「屯倉(みやけ)」
・豪族の所有地が「田荘(たどころ)」
こんな感じで呼ばれていて、天皇家や豪族は独自の私有地を持っておりました。
これを中大兄皇子(天智天皇)と中臣鎌足(藤原鎌足)による【大化の改新】以降、根本から変えるのです。

新しく始まった律令制下ではこんな宣言がなされました。

「人も土地も全部が朝廷のもの(国有)!」
「国民には口分田として田を貸すから、そこで耕し、税金払ってな!」

国家にとっては、とてつもなく大きな改革が行われたのです。

ただし、うまく機能すればの話でして……、そうそう理想通りに制度が浸透するわけではありませんでした。

 

貴族や寺院に与えられた特権がデカッ

口分田の「口」とは、概ね「人」を指しています。

つまり「農民ひとりひとりに田んぼを配分するから税金納めるんだよ!」というのが奈良時代の土地制度の基本で、借りれる田の広さは男女や身分差によって異なりました。受験でお馴染みのやつですね。

もちろん土地はあくまで国が貸したもので、私有地ではありません。

しかし、何事にも例外はあり……。

この時点で、寺院や貴族の私有地だった田畑、個人の住宅がある土地・墓地はそのまま所有が認められています。
さらには、それらの土地の間に点在する山林や未開発の土地については、所有者が不明瞭でした。

これに目をつけた奈良時代の貴族や寺院が、自分たちの荘園や墓地などを使って土地の囲い込みを始め、結果的に大規模な荘園を作り上げていくのです。

「自ら開墾して私有地にする」からこそ「自墾地系荘園」なのですね。

そのせいで、せっかく改革した国策があっという間に無意味になったわけで。

朝廷は税収確保のためにも「どげんかせんといかん><;」と考えます。

 

三世一身法

そこで養老七年(723年)に出されたのが「三世一身の法」でした。

「新しく用水路を作って田畑を開墾すれば、本人・子・孫の代まで所有を認める」という法律です(既存の水路を使った場合は本人の代のみ)。
これで新田を増やし、税収をUPさせようとしました。

なんだか非常に効果のありそうな施策ですが、以下のような流れで三世一身の法は決定打となりません。

・人口の増加に対して口分田が不足してしまった

・土地を開発しても、荘園主に囲い込まれてぶん取られる

・結果、農民がやる気を無くす(そりゃそうだ)

・政府としても税収が上がらなくて困る

・悪循環/(^o^)\

そんなわけで三世一身の法は20年ほどで終わってしまい、「これ、マジやべぇ」(超訳)と気づいた朝廷は更に手を打ちます。

天平十五年(743年)の墾田永年私財法です。

 

墾田永年私財法

墾田永年私財法とは書いて字のごとく、
「新しく田畑を開発した場合、その土地は永久的に開発者のものにしていいよ(ただし米の税=租は納めてね♪)」
という法律です。

最大の目的は、農民の意欲を高め、税収を上げることでした。
仮に税として米を持っていかれても、土地が残るという自身の努力が報われれば、そりゃあヤル気も出ると踏んだのでしょう。

同時に、土地開発のための手続きや、位階による土地所有の制限が設けられました。

しかし、それが良くなかった。

「位階が高い=エライ人ほど大地主になれる」と公言してしまったことにより、有力貴族ばかりがより大規模な荘園を持ててしまう環境になったのです。
貴族たちは農民を雇って広大な土地を開発させ、みるみるうちに大地主に……って、そりゃ、そうなりますわな。

また、「農民が公水(国が開いた用水路)を使って土地を開発すると、その土地は国のものになってしまう」という決まりがありました。

つまり、自力で開発した土地を自分のものにするためには、用水路も自分で作らなければならないわけです。
これでは結局、元々お金と労力を持っている人しか自分の土地を持てません。

かくして貴族や大寺院が荘園の主となり、費用がない農民は大荘園に雇われて畑仕事をせざるを得ず、権力構造は変わりませんでした。

例えば、東大寺が越前国の桑原荘を開墾するとき、近隣の農民に呼びかけて「一町=稲100束」の報酬で働かせていた――そんな記録もあります。

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